認知を高め、求職者と接触できる面を広げたことで、採用が好転

現在の採用状況

当社は、山形県を中心とした東北エリアで、住宅建築事業を営んでいます。東北エリアは雪深く冬の寒さが厳しいため、高気密・高断熱にこだわっており、その機能性は建築業界でも高い評価をいただいています。ただ住宅は、機能性だけを重視しても、お客様が納得できる家にはなりません。当社では、建築・デザインはもちろん、家具やインテリアにまでこだわって、お客様にご納得いただける住環境すべてを提供する取り組みを行っています。

現在の採用手法は、新卒の就職ナビサイトをはじめ、合同企業説明会や転職エージェントなど、一般的な採用手法をほぼ用いており、毎年山形県以外からも多くのご応募をいただいています。ただ、当然のことながら最初は苦戦しました。合同企業説明会で東京の新宿会場まで行ったにもかかわらず、話を聞いてもらえたのは地元出身の数名だけといったような経験もしました。そこで感じたのは「普通のことをやっていたのでは、大手には勝てない」ということでした。

この段階での目的は、採用ではありません。まずは株式会社ホリエを知ってもらうことでした。ただ、認知が高まれば、自ずと接点は作りやすくなります。当社は、じっくりと話を聞いてもらえれば、興味を持ってもらえる会社である自信はあったのですが、なかなか最初の接点が作れないために、採用につなげられないという課題がありました。コンクールの開催は、接点づくりの難しさという課題を解決してくれました。

実際にコンクールに参加してくれた学生さんだけでなく、周囲の学生さんにも口コミで伝わり、さらにその後輩となる下の世代にまで認知が広がりました。結果的に就職ナビサイトでも、コンクールがきっかけで県外からのエントリーが増えました。

採用活動の中で工夫していること

もうひとつ、採用活動を続けてきて大きな変化を生んだのは、建築以外の事業を開始したことでした。レストラン事業やホテル事業をスタートすると、明らかに応募者数も、応募者の意識も変わってきました。積極的に当社に興味を持ち、応募してくださる人が増えたのです。

また、私たちは、山形県南陽市のイオンタウンの中にフリーラウンジスペースをオープンし、家具やインテリア関連商品の販売をしているのですが、同じスペースに、小さなお子さんが絵本やおもちゃで遊べるキッズコーナーやボルダリングコーナーを設けたり、ビジネスマンにコワーキングスペースを提供したりしています。ここでも、若い世代との接点が、日々生まれています。

このラウンジの企画・運営を、入社一年目の新人社員に担当してもらっていることも、「若手のうちからチャンスをもらえる会社」だと捉えられ、採用に一役買っているように感じます。

ラウンジにとどまらず、何かプロジェクトを開始する際には、若手社員がリーダーとなり、アイデアを出し、周囲の人たちを巻き込みながら形にしていきます。そんな、若者が活き活きと仕事をしている雰囲気が、接点を持った学生や若者には魅力的に映るようで、採用の好循環を生んでいます。

※ダイレクトリクルーティング：企業が直接求職者へアプローチをする採用手法のこと。
求人を出し応募を待つスタイルではなく、ダイレクトリクルーティングサービスの会員に対し企業が直接アプローチすることで、確実に接点が作れる特徴がある。代表的なサービス例は、ビズリーチやWantedlyなど。

今後のアプローチ

若手が活き活き活躍しているので、今は上の年代の活躍にも力を入れています。建築業は経験も重要です。若手に経験を継承するためにも、上の年代には活躍し続けてもらわなければなりません。

一例として「エイジレス採用」（年齢を問わない採用）を強化していくつもりです。

実際に60歳を超えた方の採用もできていますので、若手だけでなくベテラン社員も活き活きと活躍できる仕事環境をつくっていきたいと考えています。

また、私たちのような地方企業は、都市部での企業認知を上げる努力も必要だと考え、仙台オフィスを設けました。大都市に拠点があることで、その都市に住む方だけでなく、その都市から首都圏の大学に進まれた方とも接点を持ちやすくなります。仙台に拠点を持ったことも、採用面において好影響を与えてくれたと思います。

 

まとめ

株式会社ホリエの採用成功のポイントは、枠から飛び出るチャレンジであると感じました。合同企業説明会での認知度の低さを克服するために「建築設計デザインコンクール」を実施。また、レストラン・ホテル事業を展開することで、認知が拡大しました。さらに、応募者を待つスタイルの採用手法だけでなく、直接求職者へアプローチできるダイレクトリクルーティングを導入したからこそ、認知拡大効果を採用につなげられたと感じました。

地方企業が地元の魅力化に向けた事業を起こし、採用につなげていくというプロセスは、他の地方企業の皆さまにも、ヒントになるのではないでしょうか。